スポーツ科学系学会の運営を担当することになったものの、「研究発表だけでなく実技や測定の会場をどう確保すればいいのか」「企業からの協賛にどう対応すればいいのか」と悩んでいる方は少なくありません。本記事では、スポーツ科学系学会に比較的広く当てはまる運営課題と、委託できる業務の範囲を整理したうえで、委託先を選ぶ際の考え方を解説します。
スポーツ科学系の学会には、日本体育・スポーツ・健康学会(通称:日本体育学会)や日本コーチング学会、日本体育測定評価学会、日本運動生理学会など、研究領域や対象とする競技によって複数の学会が存在します。学会によっては、大学の教員・研究者に加え、学校の体育教員や競技団体の関係者などが会員に含まれます。
スポーツ科学系の学会では、研究テーマによって身体活動・運動・競技などに関係する実演や測定環境が必要になる場合があります。体育館やグラウンドなどの施設を使用する場合には、通常の会議室とは異なる会場調整や設備確認が必要になり、運営の負担が増えやすくなります。
学会によっては、大会の開催時期を関連する競技会やイベントの日程と調整する必要が生じる場合があります。対象とする競技や領域によって考慮すべきスケジュールが異なるため、学会ごとに個別の調整が求められます。
学術大会でスポーツ関連企業の展示や共催セミナーを実施する学会では、協賛金の受け入れや展示ブースの調整といった事務対応が発生します。
なお、学会事務局は大学に置いて庶務・会計業務を行いつつ、会場手配や企業協賛の事務対応は外部委託するという「部分委託」の形態も選択肢の一つです。学会の規模や大会の内容に応じて、どの業務を委託するかを検討することが大切です。
スポーツ科学系学会では、研究テーマによって実演や測定を伴う大会運営が必要になる場合があり、会場・設備の調整や企業協賛への対応などが発生することもあります。外部委託を活用することで、担当者は研究や指導といった本来のコア業務に集中しやすくなります。全面委託だけでなく、負担の大きい業務から部分的に委託を始めるという選択肢も有効です。
学術大会の運用から、オンライン・オフラインを組み合わせたハイブリッド開催まで、幅広く対応した3社について学会の規模と目的別に紹介します。(2022年6月調査時点)


